良い探偵の選び方 | 探偵 大阪 街の探偵社アドバンス情報調査センター

携帯電話や電子メールアドレスのみを公表、事務所の所在地が不明というケースが散見されます。 一体、なぜ所在地を公表しないのでしょうか？

いつでも当社事務所に訪問して頂き、各種相談や調査の依頼が出来る体制をご用意しております。

電話、メールやＦＡＸで相談を受け付けていても、それぞれの分野に精通した専門家でなく、受付営業者が対応する事が多い様です。

事務所での直接相談をはじめ、メールでも相談をお受けしています。ご相談内容より、それぞれの専門家が対応します。

探偵・調査能力と、大手の調査業社である事は必ずしも比例しません。又、その調査力にはバラツキが大きいのが実態です。中には調査経験のないアルバイト探偵も存在しますので注意が必要となります。
(※探偵業法では、アルバイト探偵の使用禁止)

当社は総合調査会社ではなく、主として個人のお客様を対象とした調査・探偵・相談活動に特化して活動おります。また当社の調査活動は、探偵・調査員として特殊訓練を修了した調査員のみが調査活動を致します。

一般的に大手の調査会社は、電話帳など広告宣伝費が高額な為、それがどうしても調査料金に反映され、高額になりがちです。計算根拠が不明確で概算○○○万円と言う調査見積書にはご注意下さい。

当社は高額な広告宣伝費を投入しておりません。 又、見積書作成により調査費用の根拠を明確に提示致します。ご予算に応じた調査計画も作成し、ご納得の上でご契約頂きます。

大切な内容を、相談や調査依頼されるにも係わらず、重要事項の説明をせず、契約書等を交付しない会社にはご注意下さい。
(口約束は、トラブルの元になります)

当社は、探偵法令を遵守し調査委任契約書、重要事項説明書などの交付を励行して、お客様の安全な契約を守ります。

調査の結果は、調査報告書として提出されます。この内容は、レベルに大変バラツキが多く、証拠能力　を疑う様な報告書も散見されますのでご注意下さい。

当社は、調査報告書を大切にします。
ご来社の際は、当社と他社の調査報告書を比較して頂き、ご納得頂いております。

探偵業法により、個人情報管理についての規制が有ります。大切な機密情報の管理体制についての説明が不十分な会社はご注意下さい。

当社は、個人情報管理体制については、契約時に必ずご説明させて頂きます。 調査の関係資料は、6ヶ月後にシュレッダーにて廃棄処理致します。

探偵業務を受託する上では、多くの関連法律を守る必要が有ります。しかし、違法調査や公序良俗に反する行為や差別調査がまだある様です。

当社は、法令遵守(コンプライアンス)の経営活動を行いっています。従いまして、違法行為や公序良俗に反する調査や差別に関する調査は致しません。

平成19年6月1日より探偵業者は必ず公安委員会への探偵業の届出が義務づけされました。契約の際は、先ずこの届出書が事務所に掲示されているか否かを真っ先にご確認下さい。又調査契約トラブル防止の為には、更に調査業協会への加盟状況の確認をして、未届けや未加盟の会社はご注意下さい。

当社は、大阪府公安委員会、大阪府知事に届出済であると共に、大阪府調査業協会の正会員に登録しておりますので、万一のトラブル時は、各協会への苦情や相談が可能ですのでご安心下さい。

探偵業者によりましては、調査が終われば調査結果についての苦情や、その後の相談を受け付けない会社もありますのでご注意ください。

当社は、お客様の満足度を重視します。調査終了後も、各種相談には誠意ある対応を心がけていますので安心してご相談・ご用命ください。